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科学な本のご紹介:  経済政策で人は死ぬか? 公衆衛生学から見た不況対策

科学に佇む書斎
【2014/10/31】



経済死亡率『経済政策で人は死ぬか? 公衆衛生学から見た不況対策』

「なにをどうすれば状況が改善するのか」について、間違った思い込みに突き動かされてはいないか。
自分の把握は、正しいデータによって補強してもらえるものだろうか。
ちょくちょく確認しておくと、人生にプラス。

科学の本ギリシャは大不況以前にはヨーロッパで最も自殺率が低い国だったが、2007年以降そのギリシャで自殺が急増し、2012年までに自殺率が倍になった。
 ギリシャにかぎらず、他のEU諸国でも同じ傾向が見られ、大不況以前は自殺率が20年以上一貫して低下していたのに、大不況によって一気に上昇に転じた。

科学の本不況は、自殺を増加させる一方、賃金の引き下げやガソリン価格の高騰で交通事故死亡者数を減少させる。交通事故死亡者数が減ると、臓器提供者数も減る。

科学の本確かに不況は難しい状況を作り出すので、そこで人が健康を損なうこともある。だがもっと恐ろしいのは政策で、ある種の緊縮政策は確実に人の命を奪う。

科学の本注目すべきは、経済改革のスピードの違いだった。結論から言ってしまえば、経済改革を急いだ国では、急がなかった国より人々の健康状態が悪化した。

科学の本性別・年齢が同じ人を比較した場合、(たとえ一時的にでも)ホームレス状態になった人は、そうでない人に比べて、5年以内に早死にする率が4.4倍になると推測される。

科学の本ホームレス人口の増加によって膨らむコスト(費用)は、長期的には住宅支援予算の削減額を上回る。さらに、住宅支援予算の削減は景気減速にもつながる。

科学の本スウェーデンとフィンランドは、失業率が急上昇した時期にも自殺率はそれほど上がらなかった。不況が国民の精神衛生を直撃することがないように、特別の対策がとられたからである。
 (再就職を促す積極的労働市場政策 ALMP 再就職を促す積極的労働市場政策(ALMP))

科学の本不況時においてもセーフティネットをしっかり維持することが、健康維持のみならず、人々の職場への復帰を助け、苦しいなかでも収入を維持する下支えとなり、ひいては経済を押し上げる力になる。



 


『経済政策で人は死ぬか? 公衆衛生学から見た不況対策』
 デヴィッド・スタックラー
 草思社
 



 →『ミニ特集:社会の格差を憂う本』
 →『ミニ特集:社会の格差を憂う本 2』
 



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